第２ロストジェネレーション予備軍になりやすい大学とは

リーマンショックに端を発した世界的金融危機により
日本経済も大きな打撃を受けていることから、
今後の就職戦線は今までの売り手市場から一転し、
就職氷河期に入るのではないかといわれています。
そこで思い出すのがバブル崩壊後の10年間に大学新卒となった
ロストジェネレーションと呼ばれる世代。
失われた世代と呼ばれるこの世代の大学新卒者の多くは
正規職員としての就職が適わずに今では社会問題化しています。
そして今回の景気低迷で懸念されているのが、
今後、大学新卒者として就職活動を行う世代の
第２ロストジェネレーション化です。
第２ロストジェネレーションの大量発生が懸念されていますが、
予備軍となりやすい大学はどのランクの大学なのでしょう。
予想されている大学としては、関関同立(関西大学、
関西学院大学、同志社大学、立命館大学)、
MARCH(明治大学、青山学院大学、立教大学、法制大学)、
日東駒専(日本大学、東洋大学、駒沢大学、専修大学)
といった中堅私立大学が挙げられています。
その理由として、これら中堅私大の学生ほど
就職先として大企業志向が強いことが指摘されています。
就職活動先として三井物産、トヨタ、パナソニックと
人気企業ばかり回っている学生層は、売り手市場であれば
新卒採用されたかもしれませんが、就職氷河期になっても
今までと同様の視点で就職活動をしている限り、
企業の採用人数削減の影響を最も受けやすいからです。
不況であるほど安定志向になり大企業を就職先に選択する
という就職志望先選定の行動パターンは理解できますが、
終身雇用制で経済が右肩上がりであった昭和時代ならともかく
社会の価値観が変わってしまった現在にあっては
あまりにも危機管理意識に欠けているといえるでしょう。
就職氷河期に就職結果で後悔しないためには、
自分が職業として何をやりたいのか、
仕事を通じてどのような人生を歩みたいのか、
を明確にして、信念に基づいて就職活動を行うことです。

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